アメリカでiPhoneを購入するときの注意点

2023年1月19日

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アメリカでiPhoneを買いたいなぁ。

先日アメリカのマイアミにてiPhone SEを購入しました。

その際気づいたアメリカでiPhoneを購入するときの注意点をまとめていきたいと思います。

アメリカでiPhoneを購入することを検討している人は参考にしてください。

アメリカでiPhoneを購入する時に気をつけること

iPhoneをはじめ、海外で購入したスマホでも、日本で使ってはいけないモデルが存在します。

それは「技適マーク」がないものです。

日本で販売されているiPhoneを含むスマホにはこの技適マークがついていますが、海外のスマホにはないものが一部あります。

アメリカで販売されているiPhoneの中には、その「技適マーク」がないせいで、日本で使用すると電気通信事業法という法律違反になるiPhoneがあります。

僕がアメリカのアップルストアに行った時は、展示していたiPhoneはすべてそのマークがありませんでした！

iPhoneに技適マークが入っているかは簡単に知ることができます。

iPhoneの「設定」から入り、「一般」→「認証」と進むと、それぞれの国のマークを確認できます。

日本でiPhoneを使いたい人は、購入するときは、アップルストアの店員に日本で使いたいことをちゃんと伝えましょう。

僕は、「Sprint」というキャリアのiPhoneをオススメされ、そのiPhoneには技適マークもありました。

日本は現在全国どこでも消費税率は8％です。
そのため日本でiPhoneを購入するときは、本体代に消費税8％が加算された金額を支払うことになります。

しかし、アメリカでは日本と違って購入した時にかかる消費税率が統一されていません。
よって、iPhoneをどこの州で購入するかによって、購入金額が変わってしまいます。

そのため、アメリカのいくつかの州を旅行する人は、どこの州で購入するか事前に計画することが大切になります。

インターネットを使えば、簡単に税率は調べられます。

アメリカのアップルストアの公式ページでも、購入ページで郵便番号を入力することによって、消費税を入れて最終的に何ドルで購入できるかが表示されるようになっています。

日本を含め東南アジアやヨーロッパ各国では、居住者ではない人が旅行中に一定額以上の買い物をした後、税金返還申請をすると支払った税金の一部が返還される法律があります。

それは、簡単に言えば「自国の人に向けての税金なので、旅行者の人にはお返ししますよ」というものです。

しかし、アメリカではそのような法律がありません。
したがって、アメリカで何かしらのモノを購入すれば、現地に住んでいるアメリカ人と同じように税金が加算された金額を払わなければいけません。

そして、旅行者であってもこの支払った税金が返ってくることはありません。

そのため、為替の状況によっては、物価の高いヨーロッパで購入するよりも高くついてしまうことがあります。

アメリカでiPhoneを購入する際に気を付けるべきことは分かってもらえたでしょうか。

「州によって税率が違う」「税金返還制度がない」「日本で使えないモデルが存在する」ということを頭に入れてから購入するようにしてください。

iPhoneは為替によっては、日本よりも安く購入できることがあるので、ぜひチェックしてみてください。

ちなみに、僕はアメリカでiPhoneを購入して一週間もしないうちにメキシコでなくしてしまいました。
盗まれたのではなく、完全な置忘れです。
くれぐれも気を付けてください。

その後スペインでiPhoneを買いなおすことになりました。
なお、EU圏ではVATのサービスがあるので、為替によってはEU圏で購入した方が安くなる場合もあります。